全国展開する大手ヨガ教室「スタジオ・ヨギー」で働くインストラクターらが8月、裁判費用を集めるため、ヨガやピラティスのオンラインクラスを開催する。

講師らは新型コロナで休業した期間中の補償などを求めて、運営会社を提訴する予定だ。

●ヨガ教室のコマ数をゼロに「解雇と同じ」

オンラインのクラスを開催するのは、ヨギー社と業務委託契約を結ぶフリー講師の労働組合「yoggyインストラクターユニオン」のメンバーだ。

ヨギーでは4〜5月、新型コロナによって全店舗を休業していた。講師らの仕事もなくなったが、休業期間中の補償はないという。また、6月から段階的にクラスが再開したものの、ユニオンの幹部は担当クラスを全く持たせてもらえないとのこと。

ユニオンは6月12日、会見で「クラスをゼロにされるのは解雇と同じだ」などと訴えていた。

ユニオンの塙執行委員長（左）と金子さん（6月12日の会見、弁護士ドットコム撮影）

講師らは指導について会社から指揮命令を受けているとして、業務委託契約でも「実態は労働基準法上の労働者である」と主張し、雇用調整助成金を含む休業補償を会社に求めてきた。

しかし、交渉は決裂。不当労働行為救済の申し立てと、労働者としての地位確認や失った授業の再開を求めて提訴する意向を示した。

同社は「ユニオンとは誠実に交渉を継続しておりましたが、前触れもなくいきなり提訴されるのはまことに遺憾です」とコメントしていた。

●「今でもクラスに戻してくれない」

あれから1カ月以上たつが、状況に変化はないそうだ。

ユニオンの副執行委員長の金子さんは「会見の後で、会社とメールで何度かやりとりしましたが、対応は全く変わらず、私たち講師への休業補償はありません。7月になってクラスの数は元に戻りつつあっても、ユニオン幹部をクラスに戻してくれません」と話す。

「申し立てと提訴の準備中ですが、資金が不足しています。そのため、ユニオンのメンバーがオンラインでヨガの授業を開き、収益を裁判費用などユニオンの活動費にあてます」

当初はクラウドファンディング（CF）も検討したが、大手CF運営会社の会長を務める人物が、ヨギー社の会長も務めていることから、気が進まずに見送ったという。

オンライン授業に参加する講師

第1回オンラインクラス「reunion　～再会～」は8月10日開催（午前・午後の2部制）。参加申し込みはこちらから（締切は8月7日）